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大きな地震や台風などの災害が起きたとき、普段飲んでいる薬や通院中の治療は、これまでどおり続けられるでしょうか。

医療機関や薬局が被災したり、交通機関が止まったりすると、いつもの病院を受診できず、薬の受け取りが難しくなる場合があります。

持病がある方の防災では、水や食料などの備蓄に加えて、普段の治療を続けるために必要な薬、医療情報、相談先を確認しておくことが欠かせません。

ただし、薬の予備をどの程度用意するか、災害時に服薬をどう管理するかは、病気や治療内容によって異なります。自己判断で薬を減らしたり、服用を中断したりせず、平常時から主治医や薬剤師に相談しておきましょう。

この記事では、持病がある方の災害対策として、常用薬の管理、お薬手帳や医療情報の備え、食事制限や在宅医療機器への対応、避難生活で治療を続けるための準備について解説します。

まずは、普段の生活で必要としている医療と、その備えを確認してみましょう。

確認すること災害前に準備しておきたい内容
常用薬残量・予備の確保方法・保管条件
医療情報病名・薬・アレルギー・医療機関の連絡先
食事食事制限やアレルギーに対応した備蓄食品
医療機器停電時の対応・非常用電源・相談先
避難・通院避難先・移動手段・治療を受けられない場合の連絡先

持病がある人の防災は、治療を続けるための準備から始める

災害への備えというと、非常食や保存水、防災リュックなどを思い浮かべる方が多いでしょう。

もちろん、持病がある方にとっても、こうした一般的な防災用品は必要です。

ただし、継続的に治療を受けている場合は、それだけでは十分とはいえません。

例えば、毎日薬を服用している方が避難先に薬を持参できなかった場合や、定期的な治療が必要な方が通院できなくなった場合には、健康状態に影響が及ぶ可能性があります。

また、食事制限がある方は、避難所で配られる食品が普段の食事療法に合わない場合も考えられます。

必要な備えは、持病の種類や治療方法によって変わります。

そのため、災害時の医療については、一般的な防災用品の準備とは別に考えておく必要があります。

特に確認しておきたいのは、普段の医療機関を利用できない場合でも、必要な治療について相談できるようにしておくことです。

次に病院を受診するときや薬局へ行くときに、災害時の薬の確保や通院方法について相談しておけば、自分に必要な備えを具体的に考えられます。

災害に備えて常用薬の残量と保管方法を確認する

普段から薬を服用している方は、まず手元にある薬の残量を確認しましょう。

大きな災害では、医療機関や薬局が通常どおり利用できなくなる場合があります。物流が混乱し、必要な薬の供給に時間がかかることも考えられます。

そのため、薬がなくなってから対応を考えるのではなく、平常時に予備の確保方法を相談しておくことが役立ちます。

処方薬の予備は主治医・薬剤師に相談する

持病のある方が災害に備える際、最も確認したいことの一つが、普段飲んでいる薬の予備です。

ただし、すべての処方薬を同じ日数分だけ多めに用意できるわけではありません。

薬の種類や処方上の制約、治療の状況によって、予備を確保する方法は異なります。

また、薬によっては厳格な管理が必要なものもあります。

そのため、災害時に備えてどの程度の薬を確保しておくべきか、主治医や薬剤師に相談してください。

受診時には、次のようなことを確認しておくとよいでしょう。

相談する内容確認したいこと
予備薬自分の治療では、どの程度の予備を確保できるか
薬の不足いつもの薬局が利用できない場合は、どこへ相談するか
服薬の継続災害時に食事が取れない場合などの対応
保管方法温度管理や冷蔵が必要な薬があるか
外出・避難普段から携帯しておく必要がある薬は何か

特に注意したいのは、予備を増やすために自己判断で服用量を減らしたり、薬を飲まない日を作ったりしないことです。

薬の種類によっては、急な中断が健康状態に大きく影響する場合があります。

また、災害時に食事が十分に取れない状況では、普段とは異なる服薬上の対応が必要になることもあります。

こうした場合の対応も、病気や薬によって異なるため、事前に主治医から具体的な指示を受けておきましょう。

薬の保管条件と持ち出し方法を確認する

薬は、備蓄量だけでなく保管方法にも注意が必要です。

一般的な医薬品では、高温や湿気、直射日光を避けることが基本ですが、薬によっては冷蔵などの特別な管理が求められます。

医薬品医療機器総合機構(PMDA)も、処方薬は定められた保管条件を守り、医師や薬剤師から特別な指示がある場合は、その指示に従うよう案内しています。

例えば、冷蔵保管が必要な薬を使用している場合、停電によって冷蔵庫が使えなくなったときの対応を確認しておく必要があります。

ただし、保冷剤を使用すればすべての薬を安全に保管できるわけではありません。

薬によっては凍結を避ける必要があるなど、取り扱い上の注意が異なります。停電時の保管方法や使用可否について、あらかじめ薬剤師や製造販売元などに確認してください。

また、薬を避難時に持ち出す場合は、薬の名称や使用方法が分かる状態で管理します。

複数の薬を服用している方は、薬を別の容器にまとめ直すことで、何の薬か分からなくなるおそれがあります。

薬剤情報が確認できる包装や説明書、お薬手帳などと一緒に管理し、誤って別の薬を使用しないようにしましょう。

お薬手帳と医療情報を紙とスマートフォンで備える

災害時には、普段利用している病院とは別の医療機関で診察を受ける可能性があります。

その際、これまでの治療内容や服用している薬を正確に伝えられると、医療者が状況を把握しやすくなります。

特に、薬の名称をすべて覚えていない方や、複数の医療機関を受診している方は、お薬手帳などの記録を準備しておくと役立ちます。

病名・薬・アレルギー・医療機関を記録する

お薬手帳には、処方された薬の名称や用法などが記録されています。

災害によって普段の薬を持ち出せなかった場合も、手帳があれば、別の医療機関や薬局で必要な情報を伝えやすくなります。

また、お薬手帳とは別に、自分の医療情報を簡潔にまとめたメモを用意しておく方法もあります。

例えば、次のような内容です。

  • 現在治療している病気
  • 服用している薬の名称と使用方法
  • 薬や食品などのアレルギー
  • かかりつけの医療機関と薬局
  • 緊急連絡先
  • 継続して受けている治療や必要な医療機器

必要な情報は人によって異なります。医療者に伝えるべき内容について、主治医や薬剤師に確認しておくと確実です。

お薬手帳をスマートフォンで管理している方は、紙の情報も用意しておくことをおすすめします。

災害によって停電や通信障害が発生すると、電子お薬手帳をすぐに確認できない場合があるためです。

紙のお薬手帳のコピーや、薬剤情報提供文書などを防災リュックに入れておく方法も考えられます。

ただし、医療情報には個人情報が含まれます。家族などと共有する場合は本人の意向を確認し、スマートフォンや書類の保管にも配慮しましょう。

一般的な非常持ち出し品については、「避難時に持ち出すものと防災リュックの備え」でも紹介しています。

マイナ保険証や電子お薬手帳の災害時の活用

現在は、マイナ保険証やオンライン資格確認の仕組みを利用して、医療機関や薬局が薬剤情報などを確認できる場合があります。

厚生労働省は、災害時に利用する「災害時医療情報閲覧機能(災害時モード)」を案内しています。

これは、災害によりマイナンバーカードを持参できない場合でも、氏名、生年月日、住所などの情報を基に、医療機関や薬局が薬剤情報・診療情報などを確認できる仕組みです。

利用には、原則として本人の同意が必要です。

ただし、災害時モードは、災害が起きた地域や施設の状況などに応じて利用されるもので、すべての医療機関や薬局で常時使用できるものではありません。

また、通信設備の被害などによって、電子的な情報を確認できない場合も考えられます。

そのため、電子的な医療情報を利用できる方であっても、紙のお薬手帳や薬剤情報のメモを準備しておくと安心です。

普段からマイナポータルを利用している場合は、自分の薬剤情報などをどのように確認できるか、平常時に操作方法を確かめておくとよいでしょう。

食事制限や在宅医療機器がある場合の備え

持病によっては、薬の管理に加えて、食事や医療機器についても特別な備えが必要になります。

特に、食事療法を続けている方や、電気で動く医療機器を自宅で使用している方は、一般的な防災用品だけでは対応できない場合があります。

普段の治療や生活にどのような条件が必要なのか、医療者と一緒に確認しておきましょう。

普段の食事に合わせて備蓄食品を選ぶ

災害に備える食品は、長期間保存できることや、調理せずに食べられることだけで選ぶものではありません。

持病がある方は、普段の食事療法に合っているかも確認する必要があります。

例えば、糖尿病や腎臓病などで食事制限を受けている場合、一般的な非常食や支援物資が、普段の食事条件に合わないことがあります。

農林水産省は2026年9月、慢性疾患や食物アレルギーのある方などに向けた「要配慮者のための災害時に備えた食品ストックガイド」を公開しました。

食品備蓄を考える際には、こうした公的な資料も参考になります。

ただし、同じ病気でも、治療内容や健康状態によって必要な食事管理は異なります。

食品に含まれる塩分、糖質、たんぱく質、カリウムなどについて制限がある場合は、主治医や管理栄養士から受けている指示に合わせて選びましょう。

また、食物アレルギーがある方は、食品の原材料やアレルギー表示を確認し、普段から安全に食べられる食品を備蓄しておくことが基本です。

水や熱源が確保できない場合も考え、必要に応じて、そのまま食べられる食品も用意しておくと役立ちます。

ただし、病気によっては水分摂取量に制限がある場合もあります。一般的な備蓄水の目安を、そのまま飲水量の指示として扱わないでください。

普段食べている食品を少し多めに買い置きし、古いものから使用するローリングストックも、備蓄を続ける方法の一つです。

食品の管理方法については、「普段の食品を使って備蓄を続ける方法」で詳しく紹介しています。

医療機器の停電対策は医療機関と相談する

人工呼吸器や酸素濃縮装置など、電気を使用する医療機器で在宅療養している方は、停電への準備が欠かせません。

災害によって電力供給が停止すると、機器を通常どおり使用できなくなるおそれがあります。

東京都は、在宅人工呼吸器使用者への災害対策として、機器のバッテリーの確認、非常用電源、避難先、搬送方法、体調が悪化した場合の相談先などを、平常時から準備するよう案内しています。

ただし、必要な非常用電源は医療機器の種類や使用条件によって異なります。

市販のポータブル電源であれば、どの医療機器にも安全に使用できるというものではありません。

電源の出力方式、切り替わる際の動作、接続条件などが医療機器に適合しているか、機器メーカーや医療機関による確認が必要です。

一般家庭向けのポータブル電源の容量計算だけで、医療機器の使用可否や安全な稼働時間を判断しないようにしてください。

停電が起きた場合の対応、機器の予備電源、代替手段、電力供給が復旧しない場合の避難先について、主治医や訪問看護師、医療機器メーカーなどと事前に相談しておきましょう。

また、非常用電源を確保できたとしても、建物の倒壊や浸水などの危険がある場合は、在宅療養を続けることが安全とは限りません。

医療機器の使用継続と避難の両方を考えた計画が必要です。

避難生活でも必要な治療を続けられるようにする

災害時には、自宅の被害や周辺の危険によって、避難所などへ移動しなければならない場合があります。

持病がある方は、避難先で生活できるかに加え、必要な医療を受けられるかを確認することも必要です。

特に、定期的な治療を受けている場合は、普段の通院先が利用できなくなったときの対応を考えておきましょう。

避難先と通院手段を事前に確認する

まず、自宅周辺の災害リスクと、安全な避難先を確認します。

地震や水害など、災害の種類によって安全な場所は異なります。自治体が公表するハザードマップや避難情報を参考に、避難先までの移動方法を考えておきましょう。

持病によって長距離の歩行が難しい場合や、医療機器を持って移動する必要がある場合は、家族や支援者と避難方法を話し合っておくとよいでしょう。

また、人工透析など、定期的な治療を受ける必要がある方は、災害によっていつもの医療機関が利用できなくなった場合の対応を、平常時から確認しておく必要があります。

透析を受けている方であれば、普段の透析施設に、災害時の連絡方法や代替の受診先について相談しておくことが考えられます。

ただし、災害時にどの医療機関を利用できるかは、被害や受入状況によって変わります。

事前に確認した医療機関で必ず治療を受けられると考えるのではなく、発災後の医療機関や自治体の案内に従うことが必要です。

また、病気や障害によって自力で避難することが難しい場合は、自治体の避難支援制度について相談しておく方法もあります。

市町村では、避難に支援が必要な方を対象とした避難行動要支援者名簿や個別避難計画の制度があります。

ただし、持病がある方すべてが自動的に対象になるものではなく、対象となる条件や支援の進め方は自治体によって異なります。

必要に応じて、お住まいの自治体の防災・福祉担当部署へ確認してください。

避難所では持病や必要な配慮を早めに伝える

避難所に到着した場合は、服薬や医療機器、食事などについて、必要な配慮を早めに伝えましょう。

例えば、継続して服用する薬がある場合や、特定の食品を食べられない場合、医療機器の電源が必要な場合などです。

避難所の運営者だけで対応が難しい場合でも、保健師や医療救護スタッフなどの支援につながれる可能性があります。

その際、お薬手帳や医療情報のメモがあれば、必要な情報を伝えやすくなります。

また、一般の避難所での生活が難しい場合は、自治体が整備する福祉避難所などが選択肢になることもあります。

ただし、福祉避難所の対象者や受入方法、開設状況は自治体によって異なります。

希望すれば誰でも直ちに利用できるというものではないため、必要な支援がある方は、平常時から自治体に相談しておきましょう。

避難所へ移動することだけを優先するのではなく、建物や周辺環境の安全、医療を継続するための条件も踏まえて、避難先を考えることが必要です。

高齢の家族の避難支援や安否確認については、「高齢の家族の健康と避難を支えるための備え」でも紹介しています。

災害で薬がなくなった場合の相談先と注意点

災害によって薬を持ち出せなかった場合や、手元の薬が不足しそうになった場合は、早めに医療機関や薬局へ相談してください。

普段の病院や薬局が利用できない場合は、自治体が案内する医療救護所や医療相談窓口などに相談できる場合があります。

その際には、お薬手帳や薬剤情報のメモを提示すると、医療者が普段の治療内容を確認しやすくなります。

お薬手帳を持っていない場合でも、覚えている範囲で薬の名称や病名、かかりつけ医について伝えましょう。

また、災害時には、地域や被害状況に応じて医療保険の資格確認や医薬品の提供に関する特別な対応が行われる場合があります。

ただし、適用される措置や条件は、災害ごとに異なります。

普段の処方箋がなくても、どの薬局でも必ず薬を受け取れると考えず、医療機関や薬局、自治体などの案内を確認してください。

特に避けたいのは、薬が足りなくなりそうだからといって、自分の判断で服用回数を減らしたり、別の人の薬を使用したりすることです。

薬の種類や服用方法を変更する必要がある場合は、医師や薬剤師の判断が必要になります。

また、急激な体調悪化や生命に関わる症状がある場合は、薬の相談よりも緊急の医療対応を優先し、119番通報など必要な救急要請を行ってください。

まとめ|薬と医療情報を確認し、治療を続けるために備える

持病がある方の防災では、一般的な備蓄品に加えて、災害時にも必要な治療を続けられるように準備しておくことが欠かせません。

まずは常用薬の残量と保管条件を確認し、予備薬の確保方法や、普段の医療機関を利用できない場合の対応について、主治医・薬剤師に相談しましょう。

お薬手帳や医療情報を整理しておけば、別の医療機関を受診する際にも役立ちます。

食事制限がある場合は自分の治療に合った食品を備え、在宅医療機器を使用している場合は停電時の対応と避難先を確認しておく必要があります。

すべてを一度に準備する必要はありません。

まずは次の受診や薬局へ行く機会に、**「災害で通院できなくなった場合、薬や治療について何を準備しておけばよいか」**と相談してみてください。

普段の治療を知っている医療者と一緒に考えることが、自分に必要な防災対策を整える第一歩になります。

参考情報

確認日:2026年11月14日

政府広報オンライン「防災特集 ACTION01 災害に事前に備える」
https://www.gov-online.go.jp/tokusyu/bousai/preparation.html

独立行政法人医薬品医療機器総合機構「医師から処方されたくすり(医療用医薬品)を使用する場合、どんなことに注意したらよいですか」
https://www.pmda.go.jp/safety/consultation-for-patients/on-drugs/qa/0001.html

厚生労働省「資格確認方法について」
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_50657.html

農林水産省「災害時に備えた食品ストックガイド」
https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/foodstock/guidebook.html

東京都「要配慮者への支援」
https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/bousai/1000027/1000303.html

防災庁「避難行動要支援者の避難行動支援に関すること」
https://www.bousai.go.jp/taisaku/hisaisyagyousei/yoshiensha.html

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